博士ニートまとめ

博士を取りましたが進路が定まっておりません。
また、将来きちんと定職に就ける保証もありません。
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    カテゴリ: 科学

    1: 名無しさん@涙目です。(秋田県) [FR] 2019/05/10(金) 19:15:39.99 ID:KbIVhVhh0 BE:194767121-PLT(12001)
    塩分の取りすぎ、そして全粒穀物、果物、野菜不足は、私たちの寿命を縮めるかもしれないと新しい研究結果が示唆している。

    どれだけ不健康な食生活が死亡率に寄与しているかを推定するために、研究者たちが195ヵ国にわたって食習慣を調査した
    研究が医学雑誌「ランセット」に掲載された。その結果は、世界中で少なくとも1100万人が特定の食べ物やその一部が
    不足しているために毎年死亡しているというものだった。

    ワシントン大学の疫学者で筆頭著者のアシュカン・アフシンによると、総合的に見て不健康な食事は、公衆衛生に最も
    深刻な脅威の一つとして知られている、喫煙を含むその他の危険因子よりも、世界中でより多くの死亡の原因となっていると推定された。

    問題は人々が摂取しているものにあるだけでなく、摂取不足にもあると彼は言う。研究では世界的に見て、300万人の死亡は
    ナトリウムの過剰摂取に起因しているが、他の300万人の死亡は十分に全粒穀物を摂取していないことに起因し、
    200万人の死亡は果物の摂取不足に起因すると推定された。

    https://courrier.jp/news/archives/160076/
    【【嫌煙死亡】喫煙より不健康な食生活を続けている方が寿命が短い事が医学で判明 】の続きを読む

    7: デフォルトの名無しさん 2019/01/19(土) 00:24:25.00 ID:IavQfRXj
    メモリー大量に使うけど確保するだけして放置してんじゃねーのか
    エディタ数面開いてバックグラウンドでソースチェックするなら2Gでお釣
    りが来そうだと思うのだが

    【Android Studioに行き詰ってるやつ解決法を教えれ】の続きを読む

    1: しじみ ★ 2019/05/01(水) 09:57:06.08 ID:CAP_USER
    ノルウェーの北極海沖で発見されたロシア製のハーネスを付けたシロイルカが、ロシア海軍に訓練されたものである可能性が高いと、ノルウェーの専門家が指摘している。

    海洋生物学者のオードン・リカルドセン教授によると、このハーネスには小型カメラホルダーが取り付けられており、ラベルからサンクトペテルブルクのものだと判明した。このハーネスは、ノルウェーの漁業従事者の手で外されている。

    リカルドセン教授は、ロシアの科学者の同僚から、こうしたハーネスは研究目的で使うものではないと言われたと話した。

    ロシアは、この海域に海軍の基地を持っている。

    シロイルカは北極海に生息する。今回発見された個体は、ロシアの海軍基地があるムルマンスクから415キロ離れたインゲヤ島沖で、ノルウェーの漁船にたびたび近寄ってきた。

    ノルウェーの公共放送NRKは、シロイルカからハーネスを外す様子を収めた動画を放映した。

    リカルドセン教授はBBCの取材に対し、ハーネスにはゴープロ製の小型カメラホルダーが付けられていたが、カメラ自体はなかったと説明した。

    「ロシア人の同僚が、ロシアの科学者はこうした実験をしていないが、海軍が何年か前にシロイルカを捕まえて訓練していたと話していた。今回のシロイルカはそれに関連している可能性が高い」

    また、「シロイルカは2、3日続けて船に近寄ってきた。口を開けて食べ物を求めていた」と話した。
    no title


    ■スパイではなく「戦闘要員」

    ロシアのテレビ局ゴヴォリト・モスクワに取材を受けた予備役のヴィクトル・バラネツ大佐は、「もし動物をスパイに使ったとして、携帯電話を装着して『ここに電話してください』とメッセージを添えるような真似をするはずがない」と、ノルウェーの懸念を一蹴した。

    バラネツ大佐は以前、海洋生物の軍事活用に言及していた。

    一方で、「我々は、戦闘要員としてイルカを訓練している。それを隠し立てはしない」と、海軍がイルカを保有していることは認めた。

    「(クリミアの)セヴァストポリには、軍用イルカの施設があり、海底調査から海域防衛、外国人ダイバーの殺害、外国船への爆弾設置など、さまざまなタスクの訓練をしている」

    クリミアのイルカ施設は元々ウクライナが保有していたが、2014年にロシアが併合して以降はロシア海軍が徴収した。

    リカルドセン教授は、「イルカやシャチのように、シロイルカはとても賢い。北極海に住み、極めて社交性があり、犬のように訓練できる」と説明した。
    no title


    ■アメリカはイラク戦争にイルカを動員

    冷戦時代、アメリカ海軍はカリフォルニア州にイルカやアシカの特別訓練プログラムを設置した。

    サンディエゴにある海軍海洋生物プログラムでは、バンドウイルカやカリフォルニアアシカを、海底に設置された地雷などの危険物捜索に使用している。

    2003年には、イラク戦争の湾岸での地雷撤去チームにイルカを動員した。
    no title


    (英語記事 Norway finds 'Russian spy whale' off coast)

    https://www.bbc.com/japanese/48103489
    【【動物】ロシア製のハーネスを付けた「イルカ」スパイを発見か ノルウェー沖】の続きを読む

    1: しじみ ★ 2019/04/17(水) 17:43:35.84 ID:CAP_USER
    毎日ほんの少しでも赤身の肉や加工肉――例えば薄切りベーコンなど――を食べると大腸がんのリスクが増えることが、最新の研究で明らかになった。

    研究は英オックスフォード大学が主導し、イギリスのがん研究団体キャンサー・リサーチUKが支援した。赤身の肉が健康に与える影響については、すでに世界保健機関(WHO)などが指摘しているが、今回の研究でさらなる証拠が加わった。

    しかし、実際にはそのリスクはどれほどなのか? どれくらいが食べすぎなのか?

    研究で分かったこと
    研究チームは、生体試料を研究目的で保管している「UKバイオバンク」が保有するおよそ50万人分のデータを、6年にわたって分析した。

    その結果、2609人が大腸がんを発症していることを突き止めた。そこから導き出された推測は以下の通り。

    薄切りベーコンを毎日3切れずつ食べている人は、毎日1切れしか食べていない人よりも大腸がんになるリスクが20%増加する
    研究対象のうち、赤身の肉や加工肉を毎日21グラム食べている1万人の中に、大腸がんと診断された人は40人いた
    毎日76グラムの肉を食べている1万人については、大腸がんを持っている人は48人だった
    イギリスの国民保健制度(NHS)によると、76グラムの加工された赤身の肉はサーロインステーキ8オンス(約230グラム)と同等だという。薄切りベーコンやスライスハム1枚は、加工肉23グラム相当。

    「食べすぎ」はどれくらいから?
    具体的には明らかではない。キャンサー・リサーチUKによると、イギリスで毎年診断される大腸がん4万1804件のうち5400件は、患者が一切加工肉を食べなければ防げ得たものだという。

    一方で、がんの原因としては毎年5万4300件に影響している喫煙の方がより大きなリスクだとしている。

    イングランド公衆衛生庁(PHE)の調査では、多くのイギリス人が赤身の肉や加工肉を食べすぎているとされている。

    専門家も、こうした肉をたくさん食べている人には減らす方法をアドバイスしている。

    イギリスの保健省は、毎日90グラム以上の赤身の肉や加工肉を食べている人は、70グラムまで減らすよう勧告している。

    ■少しくらいは平気?

    NHSのガイダンスによると、赤身の肉には鉄分やたんぱく質といった栄養分があり、リスクと利益のバランスを取ることが大事だという。

    肉を食べても、なお健康でいられる。

    ■なぜがんのリスクがあるのか?

    ベーコンやソーセージ、ホットドッグ、サラミといった加工肉は、消費期限を延ばしたり味を変えたりするため、くん製や乾燥といった方法で加工されるほか、塩や保存料が加えられている。

    こうした加工の過程に関わる化学物質ががんのリスクを高めると考えられている。バーベキューなど高温での調理も、発がん性物質を作り出すという。

    また、牛肉や羊肉、豚肉の赤色のもととなっているたんぱく質の一種が、消化される際に胃腸を傷つけているという説もある。

    しかし、こうした食品とがんとの関係性はなお研究段階にある。

    ■専門家の意見は?

    英レディング大学のギュンター・クーンル教授は今回の研究について、肉の摂取と直腸を含む大腸がんとの関連について徹底的に分析していると説明している。

    「研究の結果は、赤身の肉と加工肉の消費が直腸がんのリスクを高めているという過去の発見を強化するものだ」

    「赤身の肉や加工肉の摂取量が50グラム増えるごとにがんのリスクが20%高まるという結果は、これまでの研究にも合致する。さらに、食物繊維を取ることで直腸がんのリスクが減ることも示された。食物繊維の摂取量を増やせば大きな利益があると考えられる」

    一方、食肉業者の団体「ミート・アドバイザリー・パネル」のキャリー・ラクストン氏は、「赤身の肉を食べることで、たんぱく質や鉄分、亜鉛、ビタミンDやビタミンB群といった大事な栄養素が摂取できる」と指摘した。

    また、「年齢や遺伝、食物繊維の欠乏、運動不足、アルコール摂取の多さなど、さまざまな生活要因が大腸がんのリスクに大きな影響を与えている」ことが分かっていると述べた。

    (英語記事 A rasher of bacon 'ups cancer risk')

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    https://www.bbc.com/japanese/features-and-analysis-47958146
    【【医学】ベーコン1切れでも「大腸がんのリスク高まる」=英研究】の続きを読む

    1: しじみ ★ 2019/04/19(金) 20:22:46.00 ID:CAP_USER
     がん免疫治療薬「オプジーボ」につながる研究で2018年にノーベル医学生理学賞を受賞した本庶佑(ほんじょたすく)・京都大特別教授と、薬を販売する小野薬品工業が、特許の対価をめぐって対立している。隔たりはなぜ生まれたのか。

     本庶さんは10日、京都大で会見を開き、対価をめぐる交渉の詳細を初めて明らかにした。「公正な産学連携のモデルをつくらないと日本のライフサイエンスがだめになる。若い研究者がやる気を失ってしまう」

     本庶さんは1992年、免疫のブレーキ役となる分子「PD―1」を突き止め、その後、がん免疫治療に応用できる可能性を示した。この成果を元に03年、小野薬品と共同で特許出願した。

     その後、同社は米製薬大手ブリストル・マイヤーズスクイブとオプジーボを共同開発。米調査会社によると、同様の薬も含めた市場規模は世界で17年に1・2兆円まで成長。24年に4・5兆円と予測されるほど、がん治療を大きく変えた。

     だが、本庶さんは当初の契約の説明が不十分だったとし、対価を受け取っていない。代理人弁護士によると、小野薬品は06年の契約に基づき、本庶さんへの対価約26億円を法務局に供託したが、宙に浮いたままだ。

     代理人は①小野薬品の売り上げ②ブリストルから入る権利使用料③同様の薬を開発した別企業から入る使用料、の3種類のお金の一部を本庶さんが受け取るべきだと主張。本庶さんへの対価を仮に試算すると、現時点で約830億円になるとし、「今後さらに増える」と強調する。対価の一部は若手研究者を支援する基金に投じる予定だ。

     本庶さんは当初の契約に自ら署名しており、「裁判で契約を覆すのは難しい」(特許法の専門家)とみられる。そのため、代理人は「社会の声を聞きながら進めたい」と話し、世論を味方につけたい考えだ。

     だが、小野薬品も、がん免疫治療の有効性が確立していなかった段階で、オプジーボ製品化に数百億円を投資。契約にないお金を支払うことを株主に説明するのは難しい状況にある。広報担当者は「(本庶さんの主張と)乖離(かいり)が大きく、話し合いを続けていく」という。

     一方、巨額の対価を得た研究者もいる。15年にノーベル医学生理学賞を受賞した大村智・北里大特別栄誉教授は、家畜用に普及した抗寄生虫薬イベルメクチンの開発に貢献。得た対価は200億円以上になる。

     12年にiPS細胞でノーベル医学生理学賞を受賞した京都大の山中伸弥教授は大学の支援で、iPS細胞作製法の多くをカバーする特許を成立させた。山中さんはiPS細胞普及のため料金は安くする方針だが、権利使用料の一部を受け取る決まりになっている。

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    朝日新聞デジタル
    https://www.asahi.com/articles/ASM4F0BRCM4DPLBJ00M.html
    【【話題】ノーベル賞の本庶さん、対価めぐり小野薬品工業と対立 がん免疫治療薬「オプジーボ」 】の続きを読む

    1: しじみ ★ 2019/04/13(土) 21:22:05.95 ID:CAP_USER
    日本の科学研究の状況がこの3年間で悪化したと考える研究者が多いことが、文部科学省科学技術・学術政策研究所が12日発表した調査結果で明らかになった。政府は科学技術を経済成長の原動力としてとらえ、予算の「選択と集中」などの施策を進めているが、近年、中国などの台頭で論文のシェアなどが低下している。研究現場の実感も、日本の衰退を裏付けた形だ。

     第5期科学技術基本計画が始まった2016年度から毎年、大学や公的機関、産業界などの研究者約2800人に、63問からなるアンケートを実施し、回答の変遷を調べている。

     この3年間で評価を上げた回答者と下げた回答者の差を取ると、「国際的に突出した成果が出ているか」(マイナス29ポイント)▽「基礎研究の多様性が確保されているか」(同22ポイント)▽「成果がイノベーションに十分つながっているか」(同20ポイント)など、基礎研究に関連する項目で大きく評価を下げていた。

     「女性研究者が活躍するための人事システムの工夫」(2ポイント)など一部で評価を上げた項目もあったが、評価が全体で下がる傾向がうかがえた。

     自由記述では「日本の基礎研究は全ての分野・レベルにおいて急速に衰退しつつある」「国際会議等における日本の研究者のプレゼンス(存在感)がより低下している」などの声が寄せられた。また「特定の分野や大学に研究資金が偏っている」など「選択と集中」を批判する意見もあった。

     同研究所の伊神正貫室長は「切実な声も多くあり、早急な対応が求められる」と話す。

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    毎日新聞
    https://mainichi.jp/articles/20190412/k00/00m/040/140000c
    【【話題】日本の科学「基礎研究」の状況悪化 文科省調査】の続きを読む

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