博士ニートまとめ

博士を取りましたが進路が定まっておりません。
また、将来きちんと定職に就ける保証もありません。
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    カテゴリ: 科学

    1: 朝一から閉店までφ ★ 2019/07/10(水) 03:56:52.50 ID:CAP_USER
    ストーリー by hylom 2019年07月09日 6時00分知らなかった 部門より

    Anonymous Coward曰く、

    大阪大や国立遺伝学研究所、米国国立衛生研究所(NIH)などの研究者が、金魚の全遺伝子情報の解読に成功したと発表した(朝日新聞、Science Advances掲載論文)。

    金魚は一般の魚類と比べて約2倍の遺伝子を持っていることから全ゲノム解読が困難だったという。今回の研究の結果、金魚の祖先となる種では1400万年前に染色体数が2倍になる「全ゲノム重複」が発生し、それによって遺伝子数が大きく増加したことや、倍加した遺伝子の12%が失われていることなどが分かったという。

    こういった全ゲノム重複はほかの種でも発生しており、たとえばサケの祖先でも約8千万年前に起きたが、サケの場合進化の過程で不要な遺伝子の多くは失われてしまっているという。金魚は品種改良によってさまざまな品種が生まれたが、遺伝子が多いことが多くの品種改良につながったのではないかとも推測されている。

    https://science.srad.jp/story/19/07/08/1916241/
    【【生物】金魚遺伝子は7万個で魚類では突出して多い 】の続きを読む

    1: 一般国民 ★ 2019/07/03(水) 01:20:34.23 ID:CAP_USER
    見た目が人間に近づくと嫌悪感が高まる「不気味の谷現象」を引き起こす脳の領域が明らかに
    https://gigazine.net/news/20190702-uncanny-valley-neural-mechanisms/
    2019/7/2
    GIGAZINE

    ■■ソース画像閲覧注意!(一部に怖く感じる画像があります)

     絵画やロボットなどの人間ではないものを人間に似せて作る際、その再現度が高くなればなるほど人間は高い好感度を感じるようになります。
     しかし、人間に似過ぎてくると、ある一定のラインから違和感や恐怖感、
     薄気味悪さのようなものを感じるようになることが調査により明らかになっており、これを
      「不気味の谷現象」
     と呼びます。
     この不気味の谷を越えることが人間に似せたロボットなどにおける大きな課題だったのですが、
     最新の研究により
      「なぜ不気味の谷現象が起こるのか?」
     ということについての新しい知見が明らかになっています。

    ■■中略

     技術が向上するにつれ、本物の人間そっくりのロボットや3DCGによるモデルなどが作成されるようになっています。
     しかし、作成された人間そっくりなものが不気味の谷を越えることができなければ、
     人々に嫌悪感や薄気味悪さを感じさせることとなります。
     アーヘン工科大学のAstrid Rosenthal-von der Putten教授は、
      「人間の形や行動に似ているということは、長所と短所の両方になり得ます」
     と語り、人間によく似たものは不気味の谷というリスクを抱えることになると指摘しています。

     不気味の谷現象を提唱したのは、ロボット工学者の森政弘博士です。
     1970年に提唱されたこの現象は、日本語の「不気味の谷」から「Uncanny Valley」と翻訳されるようになったとのこと。

     そんな不気味の谷現象に関する最新の研究論文が、科学誌のJournal of Neuroscienceに掲載されました。
     研究はイギリスとドイツの神経科学者や心理学者が行ったもので、
     不気味の谷現象が起こる際に脳内で起こるメカニズムを識別したとしており、
     リアルな人間に似せたロボットやCGに対する人々の反応を改善する第一歩となる可能性を秘めています。

      「神経科学者にとって、『不気味の谷現象』は興味深い現象です。
       これは最初に与えられた感覚入力(視覚情報など)、例えばロボットの写真のようなものを人間と感じるのか、
       それとも非人間と感じるかを判断する神経メカニズムの存在を暗示しています。
       この情報は好みを決めるための別の評価システムにも使用されていると考えられます」
     と語るのは、ケンブリッジ大学の生理・発達・神経科学部門の講師であるファビアン・グラベンホルスト博士。

     不気味の谷現象が生まれる際に働く神経メカニズムを調査するために、
     研究チームはfMRIを用いて2つの異なるテストを行うことで、21人の被験者の脳パターンを調べています。

     最初のテストでは被験者に人間やロボットなどの写真を多数見せ、それらに対する好感度および
      「どの程度人間らしく感じるか?」
     を評価してもらいました。2つ目のテストでは、被験者に対して写真で見た人間やロボットの中で、
      「どれなら自分用の贈り物を選んでもらっても許容できるか?」
     を判断してもらったそうです。
     2つのテストの間に被験者の脳活動を測定することで、
     研究者たちはどの脳の領域が不気味の谷現象のような感覚を生み出すのかを識別したわけ。

     研究によると、視覚情報を処理する視覚野に近い一部の脳領域が、
     「人間らしさ」に関する脳の信号を生み出していることが明らかになっています。

     さらに、脳の前頭前皮質と呼ばれる領域の一部で、不気味の谷現象につながる別の活動が観測されています。
     なお、これまでの研究では、前頭前皮質はあらゆる種類の刺激を判断するシステムを持った領域であるとされており、
     例えば「心地よい感触」のような社会的刺激の報酬価値を示す領域とされてきました。

     研究によると、内側前頭前皮質の2つの異なる箇所が不気味の谷現象にとって重要な働きを担っているとのこと。
     2つのうち1カ所は、「人間らしさ」に関する脳の信号を「人間を検出した(人間と判断した)」という信号に変換するそうで、
     もうひとつの箇所(前頭前皮質腹内側部)は「人間らしさ」に関する信号を好感度評価と統合するそうです。
     この2つの働きにより、人間に似たものを見た際に人間を見たのかそれとも非人間を見たのかを識別し、
     それがそのまま好感度評価にも直結するというわけ。

    ■■続きはソースをご覧ください。
    【【脳科学】見た目が人間に近づくと嫌悪感が高まる「不気味の谷現象」を引き起こす脳の領域が明らかに】の続きを読む

    1: 一般国民 ★ 2019/06/26(水) 11:12:24.03 ID:CAP_USER
    高齢者の認知症リスク、抗コリン剤処方で50%近く上昇 英研究
    https://www.cnn.co.jp/fringe/35138980.html
    2019.06.25 Tue posted at 12:44 JST
    CNN

     (CNN) 抗うつ薬やぼうこう炎などの治療薬として使われる抗コリン剤と、認知症のリスク増大との強い関係を指摘する研究が、24日の米医学誌JAMAに掲載された。

     英ノッティンガム大学の研究チームは、抗うつ薬や、ぼうこう炎、精神疾患、てんかんなどの治療薬に使われる抗コリン剤と、認知症との関係について調査した。
     その結果、抗コリン剤を処方されていた人は、1日量の合計が10年間で1095回を超えると、処方されなかった人に比べて認知症のリスクが50%近く増大することが分かった。
     これは高齢者が強い抗コリン薬を3年以上にわたって毎日服用した量に匹敵する。

     強い抗コリン剤と認知症のリスクについては以前から関係が指摘されているが、今回の研究では一層強い関係が示されたと研究チームは解説する。

     一方で、
      「こうした抗コリン剤が認知症を引き起こすのかどうかについて、確固たる結論を引き出すことはできない」
     と述べ、抗コリン剤を服用している患者が、医師に相談せずに服用をやめることは勧めないとした。

     今回の研究では、55歳以上の英国人28万4343人について2004~16年のデータを分析し、処方薬と認知症との関係を調べた。
     特に処方されることの多い抗コリン剤は、抗うつ薬のほか、目まいや乗り物酔いや嘔吐(おうと)の治療薬、過活動ぼうこう炎などの治療薬だった。

     認知症と診断されていたのは5万8769人。抗コリン剤を服用している人と服用していない人を比べると、
     認知症リスクは少量の副用の場合で1.06倍、量が多い場合は1.49倍になることが分かった。

     因果関係は証明されていないものの、
      「もし因果関係があったとすれば、認知症の約10%は抗コリン剤に起因していることになる」
     と研究チームは解説している。

    【【医学/薬学】高齢者の認知症リスク、抗コリン剤処方で50%近く上昇 英研究】の続きを読む

    1: 一般国民 ★ 2019/06/25(火) 10:52:13.57 ID:CAP_USER
    「チバニアン」 研究のための自由な立ち入り定める条例制定へ
    https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190624/k10011967091000.html
    2019年6月24日 18時33分
    NHK NEWS WEB

    画像
    no title


    【科学(学問)ニュース+】

     「千葉時代」を意味する「チバニアン」として、地球の歴史の一時代を代表する「国際標準地」への登録を目指している千葉県市原市の地層をめぐり、
     申請に反対する研究者が土地の賃借権を得ている問題で、市は研究のための立ち入りを正当な理由なく妨げてはならないことを定める条例を制定し、
     登録が進むよう取り組むことになりました。

     茨城大学や国立極地研究所などのグループは千葉県市原市の地球の磁場が逆転した痕跡が残るおよそ77万年前の地層を、
     地球の一時代を代表する「国際標準地」に登録するよう、おととし国際学会に申請手続きを開始し、
     登録されればこの時代を「チバニアン」=千葉時代と名付けるとしています。

     登録には「研究のための自由な立ち入り」が条件となっていますが、
     申請に反対する別の研究者が地層を含む土地の賃借権を地権者から得ていたことが分かり、立ち入りが制限されるおそれが懸念されています。

     これについて市原市は24日会見を開き、調査研究を促進するため、土地の所有者や賃借権者らに対し、
     研究者が立ち入ることを正当な理由なく妨げてはならないことを定める条例制定を目指す考えを示しました。

     立ち入りを妨げた場合、5万円以下の過料を科すという罰則規定も定める方針です。

     市原市の小出市長は「研究に弊害が生じかねない事態に対応するため踏み切った。
     地権者らに不利にならないよう進めたい」と話しています。

     今後、市は9月の議会に条例案を提出するとともに、反対する研究者らにも理解を求めていきたいとしています。

     ・研究グループ「見守りたい」
     これについて国際学会への申請を進めている研究グループの代表で茨城大学の岡田誠教授は
      「条例化の検討はあくまでも市原市としての判断だが申請の条件となっている研究のための自由な出入りを保証する一つの手立てになると思う。
       地元の人をはじめ多くの人が納得できる形になるよう見守りたい」
     としています。

     ・申請反対の研究者「信じられない」
     申請に反対し地層を含む土地の賃借権を地権者から得ている茨城大学の楡井久名誉教授は
      「申請にはねつ造など誤ったデータが使われていると考えているが、それを市として解明せず、条例を検討するとは信じられない。
       法的な根拠があるかどうかも含め、まず内容を精査したい」
     と話しています。
    【【考古学/地層】「チバニアン」 研究のための自由な立ち入り定める条例制定へ】の続きを読む

    1: 一般国民 ★ 2019/06/24(月) 09:06:42.82 ID:CAP_USER
    日本人の“肉食事情”に専門家が警鐘、50年で6倍になった
    https://news.infoseek.co.jp/article/postseven_1395980/
    https://news.infoseek.co.jp/article/postseven_1395980/?p=2
    2019年6月23日 7時0分
    infoseek,NEWSポストセブン

    画像:【図表】発がん性の分類
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     「夏バテ防止のために、週末は家族で焼き肉を食べに行こうかな」
     「糖質制限ダイエットを始めたので、たんぱく質摂取のため赤身の肉を積極的に食べています」
     「夏休みには子供たちとバーベキューをする予定」

     生活スタイルの変化により、肉を食べる機会が増えているという人は多いのではないだろうか。 
     実際、農林水産省の「食料需給表」によると、肉類の1人あたりの年間消費量は、1960年度は5.2kgだったのに対し、2016年度は31.6kg。なんと6倍にも増えているのだ。
     ところが、そんな日本人の“肉食事情”に、専門家たちは声をそろえて警鐘を鳴らしていることをご存じだろうか。

     ◆加工肉を毎日50g食べると大腸がんリスクが増加

     2015年10月、世界保健機関(WHO)の外部組織にあたる国際がん研究機関(IARC)は、「加工肉や赤肉には、発がん性のリスクが高い」との調査結果を発表した。
     IARCは加工肉を「グループ1」、赤肉を「グループ2」に分類し、「加工肉を継続して毎日50g摂取すると、大腸がんのリスクが18%増える。
     赤肉は加工肉ほどの強い証拠はないが、毎日継続して100g摂取すると、大腸がんのリスクが17%増える」と発表している。
     加工肉とは、燻製、塩づけ、乾燥、防腐剤添加などにより、保存加工された肉のことで、ハムやベーコン、ソーセージなどがこれに当たる。
     赤肉とは、哺乳類の肉で、牛・豚・羊・馬などの肉をいう。鶏肉は赤肉には含まれない。

     「肉」が健康に与える影響については、IARCの発表以前から指摘があった。
     2007年に改訂された世界がん研究基金と米国がん研究協会による報告書『食物・栄養・身体活動とがん予防』では、大腸がん予防のために、
      「赤肉は調理後の重量で週に500g以内に抑え、加工肉は控えるように」
     と勧告しているのだ。

     日本人はというと、赤肉摂取量の平均量が、1人1日あたり50g、加工肉は13gと少ないことから、国立がん研究センターは、
      「平均的な摂取の範囲であれば、赤肉や加工肉ががんの発生リスクに与える影響はないか、あっても小さい」
     としている。

     また、
      「飽和脂肪酸も含まれるため摂りすぎると動脈硬化、心筋梗塞のリスクが高まる」
     と前置きした上で、赤肉にはたんぱく質やビタミンB、鉄、亜鉛などの健康維持にとって有効な成分が豊富に含まれていることから、
      「摂取量が少なければ脳卒中のリスクを高めることがわかっているため、極端に肉を制限する必要はない」
     と発表した。

     だが、食品ジャーナリストの郡司和夫さんは「日本人の平均摂取量が低いからといって、安心できるわけではない」と言う。

     「本当に平均摂取量の範囲内なら大して問題ないのでしょうが、現代人の食事内容は個人差が非常に大きい。
      食生活に気を配って肉をほとんど食べない人もいれば、栄養だと考えてたくさん食べる人もいます。
      平均の数値と比較し、自分自身がどうなのかをしっかり把握することが大事です」

     消費者問題研究所代表の垣田達哉さんも指摘する。

     「日本人の平均摂取量の“加工肉13g”というのは、ソーセージなら半分~1本、ハムなら2枚の分量です。
      朝食でハムエッグを食べて、お弁当にソーセージが入っていたら、すでにオーバーしている。
      ソーセージが好きな子供も多いですし、平均摂取量以内におさめている人は、実は少ないのではないでしょうか」

     例えば、牛丼チェーン店の牛丼1杯分には、約70g程度の肉が入っている。「赤肉50g」という平均量についても、牛丼を1杯食べれば軽く超えていることを覚えておきたい。 
    【【食品/ガン】日本人の“肉食事情”に専門家が警鐘、50年で6倍になった】の続きを読む

    1: 一般国民 ★ 2019/06/23(日) 03:53:22.41 ID:CAP_USER
    アザラシもキャビアも消える…カスピ海を襲う開発汚染と気候変動
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190622-00000005-jij_afp-sctch
    2019/6/22(土) 10:07
    YAHOO!JAPAN NEWS,AFP=時事

     【AFP=時事】カスピ海(Caspian Sea)沿岸に位置するアゼルバイジャンのバクー湾(Baku Bay)ではかつて、水辺にいるアザラシの姿はありふれた光景だった。
     だが今はもう、その光景が見られることはない。1世紀前にはカスピ海の沿岸や島々に100万頭以上のアザラシが生息していたが、現在は当時の10%未満に減ってしまい、絶滅危惧種に指定されている。

     アゼルバイジャン動物保護協会(Azerbaijan Society for the Protection of Animals)のアゼル・ガラエフ(Azer Garayev)会長(57)によれば、その原因は数十年に及ぶ乱獲と産業汚染だという。
     2003年、同協会はわずか1か月の間に750頭のアザラシの死骸を見つけた。「異常事態だった」にもかかわらず、誰も調査しなかった。「(カスピ海では)主な環境問題のすべてがアザラシに表れる」と同氏は話す。
     世界自然保護基金(WWF)の2016年の発表によると、かつて世界屈指の生息数を誇ったチョウザメは、過去30年間で10%以下に減ってしまった。
     チョウザメの卵であるキャビアについてガラエフ氏は、「以前は1キロ当たり10マナト(約650円)程度だったのが、今では1500マナト(約10万円)以上する。しかも、ほとんど手に入らない」と語った。
     アゼルバイジャン、イラン、カザフスタン、ロシア、トルクメニスタンの5か国が面するカスピ海は世界最大の陸水域で、日本の国土面積とほぼ同じ広さだ。
     アザラシやオオチョウザメの他、カメなどの固有種が生息するカスピ海だが、エネルギー資源も豊富だ。推定埋蔵量は原油が約500億バレル、天然ガスが約8兆5000億立方メートルとされている。
     これら石油と天然ガスの採掘から生じる汚染に気候変動による水面低下が加わり、カスピ海の多くの生物種、そしてカスピ海自体の未来が脅かされている。

     深刻な汚染は石油の採掘・精製、海底油田、原子力発電所からの放射性廃棄物、
     そして主にボルガ川(Volga River)から流れ込む大量の未処理下水と産業廃棄物が源になっていると、
     国連環境計画(UNEP)は警告している。

     漁師から水理地質学者に、そして環境活動家となったアリガイダル・マメドフ(Aligaidar Mammedov)氏は、石油の採掘方法がチョウザメを殺したり、追い立てたりしていると訴える。
     「水中で人工的に地震を起こすため、チョウザメが生息する水底が破壊される」
     マメドフ氏はまた原油流出による汚染の可能性についても警告している。原油流出による汚染は、海洋よりも陸水域で起きた方がより深刻だ。
     しかも石油産業による汚染に歯止めがかかったとしても、地球温暖化による水面低下によって、カスピ海は徐々に壊滅的状況に向かいかねない。
     アゼルバイジャン国立科学アカデミー(Azerbaijan National Academy of Sciences)は最近の研究で、カスピ海の水面は毎年6センチ以上低下していると推定している。
     海洋科学者のエルヌル・サファロフ(Elnur Safarov)氏は、
      「カスピ海沿岸5か国とその経済、人々の生活は…漁業や石油産業、農業、通信産業などすべてをカスピ海に頼っている」
      「水面が変化すれば、沿岸部全体の社会的・経済的状況が変わる」
     と話す。

     沿岸諸国が懸念するのは、世界最大の環境災害によって大半が干上がってしまった中央アジアのアラル海(Aral Sea)と同じ運命をカスピ海がたどることだ。
     動物保護協会のガラエフ氏は「アラル海のように失ってしまうのはばかげている。考えたくもないし、そんなことは犯罪だ」と述べた。
     【翻訳編集】 AFPBB News
    【【環境/生物】アザラシもキャビアも消える…カスピ海を襲う開発汚染と気候変動】の続きを読む

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