米国で今年2月、二酸化炭素の回収・貯蔵（CCS）に対する税控除が拡大された。オバマ政権下でCCSテクノロジーを推進していたフリオ・フリードマン博士は、今後、大気中からの二酸化炭素の回収も現実的になるとの見方を示している。

温室効果ガスの排出が現在のまま進んだ場合、2021年までに1.5℃の温暖化という結果が世界に訪れるかもしれない。カーボン・ブリーフというWebサイトの分析によるものだ。私たちは、2036年までに気温が2℃上がる道を一歩ずつ歩んでいる。

この恐ろしい気候変動の計算結果を前にした多くの研究者は、地球温暖化の危険を減らす現実的な対策として、発電所または工場から排出される、またすでに大気中に存在する二酸化炭素を回収しなければならないと論じている。

経済的に可能であれば、二酸化炭素の回収・貯蔵（carbon capture and storage：CCS）によって、世界は追加的な柔軟性と、よりクリーンなシステムを作るための時間を得られる。地球規模のエネルギー基盤の主要な部分を、別のものに置き換えるのではなく、維持しながら改良できるだろう。地球温暖化が破滅的なレベルに達した場合、二酸化炭素のいわゆる「大気回収」（direct air capture）は、数少ない対策の1つになる。回収しない限り、二酸化炭素は大気中に何千年もとどまるからだ。

フリオ・フリードマン博士はCCSテクノロジーの熱心な主唱者の一人として知られる。フリードマン博士はオバマ政権の米エネルギー省化石燃料エネルギー局で、クリーンな石炭利用と二酸化炭素捕捉の研究開発を監督していた。また、グローバルCCSインスティテュート（Global CCS Institute）、エネルギーの未来のためのイニシアチブ（Energy Futures Initiative）、大気中の二酸化炭素を回収する試験プラントを建設しているスイスのクライムワークス（Climeworks）と共同研究したりアドバイスをしたりしている。

MITテクノロジーレビューのインタビューでフリードマン博士は、二酸化炭素回収技術が転換点に近づいていると語った。関連プロジェクトの増加は、二酸化炭素回収技術が現実世界で機能し、より信頼できる、より購入しやすいものになってきていることを示している。2018年前半、連邦予算の一部として「未来法（Future Act）」が議会を通過し、二酸化炭素の回収と貯蔵に対する税控除が拡大された。この税控除は関連プロジェクトをさらに増加させ、関連商品が新しい市場を形成する後押しとなるだろう(「採算にめど、二酸化炭素貯留テクノロジーがついにやってくる」を参照）。

しかし深刻な課題が残っている。税控除を計算に入れても、企業は既存の発電プラントに二酸化炭素回収システムを設置する急峻なコストを背負い込むことになる。また、マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者ハワード・ハーツォグが共同執筆し広く引用されている2011年の論文によれば、大気回収には莫大なエネルギーが必要で、発電所から出る二酸化炭素を取り除く10倍の費用がかかる。

——2018年2月下旬に、ミディアム（Medium）への寄稿において、二酸化炭素の回収・貯蔵への税控除を増やすことで我々は「気候変動へのカウンターストライクを繰り出した」と書いていらっしゃいます。なぜ、税控除が大きなことなのでしょうか？

実際のところ、税控除は二酸化炭素の公式な価格を決めることになります。二酸化炭素を排出しないことに対してお金が支払われ、その額は1トンあたり35～50ドルです。これはすでに巨大な変化です。それに加え、次の3つのどれかを選べます。二酸化炭素を貯蔵する、二酸化炭素を石油回収の増強に使う、またはその現金化です。未来法は根本として、二酸化炭素を出さないことに価値があると言っているのです。

https://www.technologyreview.jp/s/85247/the-daunting-math-of-climate-change-means-well-need-carbon-capture/

今度の原発事故で日本が開発した二足歩行ロボットが
どんどん人が入れないような放射能のきっついところい入って行くかと思ってたけど
全くそんな気配もなく

結局人型とは程遠い四輪ロボットがやっと入る見たい

日本のロボット技術は人型と二足歩行にこだわって
30年は無駄にしてる

あなたの職業はどこにありますか？

　野村総合研究所が４年前、英オックスフォード大と共同研究した試算によると、２０３０年ごろ、日本の労働人口の４９％が人工知能（ＡＩ）やロボットに代替される可能性があるという。６０１種の職業ごとに、自動化される確率をはじき出した。独立行政法人の労働政策研究・研修機構が「職務構造に関する研究」（１２年）で報告している職業を対象にした。

　最も置き換えられやすいのは電車の運転士――。自動化の確率は９９・８％だった。決まった時間に決まったルートを運行するため、不測の事態が起きにくいと考えられるためだ。すでに東京臨海部を無人で走る新交通システム「ゆりかもめ」などの実例がある。

　似たような職業として路線バスやタクシーの運転手が上位に入っている。いずれも各地で自動運転の実証実験や導入検討の動きがある。

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASM147S6MM14ULFA027.html

　新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と人工光合成化学プロセス技術研究組合（ARPChem）は、東京大学とともに、太陽電池材料として知られるCIGSをベースとした光触媒で、非単結晶光触媒の中で水素生成エネルギー変換効率（光触媒の水素生成能力を表す性能指数）12.5％を達成したと発表した。

　NEDOは、環境に優しいモノづくりを実現するために、太陽光のエネルギーで水から生成した水素と、工場などから排出されるCO2を合成して、プラスチック原料などの基幹化学品（C2～C4オレフィン）製造プロセスを実現するための基盤技術開発に取り組んでいる。太陽光は光触媒を活用することでエネルギー源として有効に活用することが可能であり、そのため、光触媒のエネルギー変換効率の向上が重要な課題になる。

　今回、NEDOとARPChemは、東京大学とともに、太陽電池材料として知られるCu（In,Ga）Se2（略称CIGS）をベースに、太陽光のスペクトル強度がピークとなる可視光領域（波長400n～800nm）の光を吸収する光触媒材料を開発した。

　光触媒は、太陽光エネルギーを化学エネルギーに変換する機能性材料。太陽光の強度のピークは主に可視光領域（400～800nm）にあるため、この波長域の光を吸収する光触媒ができれば、効率よく太陽光のエネルギーを利用できる。しかし、従来の光触媒は、吸収波長が主として紫外光領域（～400nm）に限られるものが多く、可視光から赤外光領域にかけての光を利用できるように、光触媒の吸収波長を長波長化することが課題の一つだった。

　このため、同プロジェクトでは従来よりも長波長の光を吸収する光触媒材料の一つとして、カルコゲナイド系材料（硫化物、セレン化物、テルル化物などの化合物）の開発を進めてきた。中でもCu（In1-x,Ga x）Se2（CIGS）は赤外領域までの太陽光（xの組成比により750～1230nmまで変化）を利用できるという特徴を持ち、既に太陽電池材料としてメートルスケールの製造技術が確立されている。

　このCIGSはp型半導体であり、その表面にn型半導体を成膜しpn接合を構成することで、光照射によりCIGS固体内で生成した電子と正孔を効率的に分離し、再結合を抑制させることで高い量子効率を得られることが知られていた。今回の研究ではこれらの知見を参考にした上で、二つの工夫により、CIGS中で光照射により生じた電子を用いて、水から高効率で水素を生成させることに成功した。

　工夫の一つは、新規組成のCIGSの開発にある。これにより、高負荷条件ではCIGSとn型半導体の間の障壁が原因で電子が注入されにくくなり、結果的に効率が顕著に低下してしまうという課題をクリアした。もう一つは、大電流密度で水分解反応を進行すると、液相側の電気抵抗をはじめとした効率低下要因が顕在化することを生かした点だ。電解液の成分などを最適化することにより、効率的に水素が得られるようになった。

　これらの取り組みにより、水素生成エネルギー変換効率は、最大で12.5％を達成した。この変換効率は、非単結晶の水素生成光触媒の中で世界最高の特性だという。

続きはソースで

■CIGSをベースとした水素生成光触媒の外観（約5cm角）


■最適組成の電解液中における、開発した水素生成光触媒の電流電位曲線（左）と水素生成エネルギー変換効率（右）


■左は開発した水素生成光触媒と酸素生成光触媒を用いた2段型セル（タンデム配置）の模式図、右は2段型セルに疑似太陽光を照射した時の太陽光エネルギー変換効率


http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1809/03/news023.html