客室も燃料も翼の中、低燃費旅客機「フライングＶ」　ＫＬＭが開発支援へ
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2019.07.19 Fri posted at 18:10 JST
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（写真）Ｖ字型の斬新なデザインが特徴的な低燃費旅客機「フライングＶ」/KLM



（ＣＮＮ） オランダのフラッグシップキャリアであるＫＬＭオランダ航空は先ごろ、Ｖ字型の機体を持つ低燃費旅客機「フライングＶ」の開発支援を行うと発表した。

フライングＶは、ユストゥス・ベナド氏が独ベルリン工科大学在籍時に考案し、オランダのデルフト工科大学の研究チームが開発した。同機は、客室、燃料タンク、貨物室を全て主翼に組み込んだ斬新な設計になっている。

（画像）写真特集：未来の低燃費旅客機「フライングＶ」
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エアバスの新型機「Ａ３５０」と比較すると、定員はフライングＶが３１４名に対しエアバスＡ３５０が３００～３５０名と大差ないが、燃料消費量はフライングＶの方がエアバスＡ３５０－９００型機より２０％少ないという。また、フライングＶの翼幅はＡ３５０と同じ６５メートルのため、空港の既存のインフラがそのまま利用可能だ。

デルフト工科大学のプロジェクトリーダーを務めるロエロフ・フォス氏は、大型電気旅客機の製造技術が開発されるまでの旅客機の燃費効率向上の足掛かりとして、このような技術革新が必要と指摘する。

「航空業界が排出する二酸化炭素量は、世界の総排出量の約２．５％を占めており、業界は今も成長し続けている。われわれは、環境に配慮した旅客機の開発に目を向ける必要がある」とフォス氏は言う。

またフォス氏は、「すべての飛行機を電気飛行機に切り替えるのは不可能だ。電気飛行機は機体が非常に重いため、乗客を乗せて大西洋を横断することはできない。今は無理だし、３０年以内の実現も無理だろう」とした上で、「だからこそ、われわれは別の方法で燃料消費量を減らす新技術を考え出す必要がある」と付け加えた。

フォス氏によると、フライングＶの燃料効率の高さは、空気抵抗を低減する設計によるところが大きいという。無論、機体の軽量化も燃料効率の向上に役立っている。

デルフト工科大学の研究チームは、今年９月にフライングＶのスケールモデルの試験飛行を実施したい考えで、さらに１０月にはアムステルダム・スキポール空港で開催されるＫＬＭオランダ航空の創業１００周年記念イベントで、新デザインの客室のモデルルームを公開するという。しかし、フライングＶの実用化は２０４０～５０年頃になる見通しだ。

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米国で今年2月、二酸化炭素の回収・貯蔵（CCS）に対する税控除が拡大された。オバマ政権下でCCSテクノロジーを推進していたフリオ・フリードマン博士は、今後、大気中からの二酸化炭素の回収も現実的になるとの見方を示している。

温室効果ガスの排出が現在のまま進んだ場合、2021年までに1.5℃の温暖化という結果が世界に訪れるかもしれない。カーボン・ブリーフというWebサイトの分析によるものだ。私たちは、2036年までに気温が2℃上がる道を一歩ずつ歩んでいる。

この恐ろしい気候変動の計算結果を前にした多くの研究者は、地球温暖化の危険を減らす現実的な対策として、発電所または工場から排出される、またすでに大気中に存在する二酸化炭素を回収しなければならないと論じている。

経済的に可能であれば、二酸化炭素の回収・貯蔵（carbon capture and storage：CCS）によって、世界は追加的な柔軟性と、よりクリーンなシステムを作るための時間を得られる。地球規模のエネルギー基盤の主要な部分を、別のものに置き換えるのではなく、維持しながら改良できるだろう。地球温暖化が破滅的なレベルに達した場合、二酸化炭素のいわゆる「大気回収」（direct air capture）は、数少ない対策の1つになる。回収しない限り、二酸化炭素は大気中に何千年もとどまるからだ。

フリオ・フリードマン博士はCCSテクノロジーの熱心な主唱者の一人として知られる。フリードマン博士はオバマ政権の米エネルギー省化石燃料エネルギー局で、クリーンな石炭利用と二酸化炭素捕捉の研究開発を監督していた。また、グローバルCCSインスティテュート（Global CCS Institute）、エネルギーの未来のためのイニシアチブ（Energy Futures Initiative）、大気中の二酸化炭素を回収する試験プラントを建設しているスイスのクライムワークス（Climeworks）と共同研究したりアドバイスをしたりしている。

MITテクノロジーレビューのインタビューでフリードマン博士は、二酸化炭素回収技術が転換点に近づいていると語った。関連プロジェクトの増加は、二酸化炭素回収技術が現実世界で機能し、より信頼できる、より購入しやすいものになってきていることを示している。2018年前半、連邦予算の一部として「未来法（Future Act）」が議会を通過し、二酸化炭素の回収と貯蔵に対する税控除が拡大された。この税控除は関連プロジェクトをさらに増加させ、関連商品が新しい市場を形成する後押しとなるだろう(「採算にめど、二酸化炭素貯留テクノロジーがついにやってくる」を参照）。

しかし深刻な課題が残っている。税控除を計算に入れても、企業は既存の発電プラントに二酸化炭素回収システムを設置する急峻なコストを背負い込むことになる。また、マサチューセッツ工科大学（MIT）の研究者ハワード・ハーツォグが共同執筆し広く引用されている2011年の論文によれば、大気回収には莫大なエネルギーが必要で、発電所から出る二酸化炭素を取り除く10倍の費用がかかる。

——2018年2月下旬に、ミディアム（Medium）への寄稿において、二酸化炭素の回収・貯蔵への税控除を増やすことで我々は「気候変動へのカウンターストライクを繰り出した」と書いていらっしゃいます。なぜ、税控除が大きなことなのでしょうか？

実際のところ、税控除は二酸化炭素の公式な価格を決めることになります。二酸化炭素を排出しないことに対してお金が支払われ、その額は1トンあたり35～50ドルです。これはすでに巨大な変化です。それに加え、次の3つのどれかを選べます。二酸化炭素を貯蔵する、二酸化炭素を石油回収の増強に使う、またはその現金化です。未来法は根本として、二酸化炭素を出さないことに価値があると言っているのです。

https://www.technologyreview.jp/s/85247/the-daunting-math-of-climate-change-means-well-need-carbon-capture/

今度の原発事故で日本が開発した二足歩行ロボットが
どんどん人が入れないような放射能のきっついところい入って行くかと思ってたけど
全くそんな気配もなく

結局人型とは程遠い四輪ロボットがやっと入る見たい

日本のロボット技術は人型と二足歩行にこだわって
30年は無駄にしてる

あなたの職業はどこにありますか？

　野村総合研究所が４年前、英オックスフォード大と共同研究した試算によると、２０３０年ごろ、日本の労働人口の４９％が人工知能（ＡＩ）やロボットに代替される可能性があるという。６０１種の職業ごとに、自動化される確率をはじき出した。独立行政法人の労働政策研究・研修機構が「職務構造に関する研究」（１２年）で報告している職業を対象にした。

　最も置き換えられやすいのは電車の運転士――。自動化の確率は９９・８％だった。決まった時間に決まったルートを運行するため、不測の事態が起きにくいと考えられるためだ。すでに東京臨海部を無人で走る新交通システム「ゆりかもめ」などの実例がある。

　似たような職業として路線バスやタクシーの運転手が上位に入っている。いずれも各地で自動運転の実証実験や導入検討の動きがある。

朝日新聞デジタル
https://www.asahi.com/articles/ASM147S6MM14ULFA027.html