博士ニートまとめ

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    カテゴリ:科学 > 農業

    1: しじみ ◆fbtBqopam767 しじみ ★ 2020/05/24(日) 15:18:11.79 ID:CAP_USER
    →米の全ゲノム解析により、ジャポニカ米が4200年前の寒冷化で世界各地に広まったと判明
    →一部の稲が寒冷化に適応することで温帯ジャポニカ米となり、北緯に広まっていった
    →熱帯ジャポニカ米は人の移住と共に東南アジアへと拡散

    現在、米は世界で最も重要な作物の1つであり、世界人口の半分以上の主食となっています。

    しかし、これまで米の拡散について明確なルートは明らかになっていませんでした。

    ところが最近、ニューヨーク大学のラファエル・グテイカー氏らの研究によって、稲作の歴史的な広がりと動きを再構築することができました。

    その結果、稲作の広がりには4200年前の寒冷化が大きく関係していることが判明したのです。
    no title


    ■米の多様性とジャポニカ米

    稲の栽培種はアフリカイネとアジアイネに分かれます。そしてアジアイネの中にはインディカ米及びジャポニカ米が含まれます。

    さらにジャポニカ米は、熱帯ジャポニカ米(ジャバニカ米)と温帯ジャポニカ米に分類されています。
    no title


    熱帯ジャポニカ米は陸稲とも呼ばれており、畑作向きです。対して温帯ジャポニカ米は水稲とも呼ばれており、水田栽培向きの品種となっています。

    日本では温帯ジャポニカ米が主に栽培されていますね。

    2つのジャポニカ米には形状だけでなくDNAの配列にも違いがあり、はっきりと区別できるようになっています。

    このように、現在では多種多様な米が世界中で見られますが、その起源は9000年前にも遡ります。

    最初は中国の長江渓谷で栽培されていましたが、その後中東、アフリカ、ヨーロッパ、南北アメリカに続いて、東、南東、南アジアへと広まっていったのです。

    この過程で米は進化していき、様々な環境に適応したと考えられていますが、米の広がり関する詳細なルートやタイミング、その原因はほとんど知られていませんでした。

    ■全ゲノム解析による稲作の解明

    研究では、1400種類以上の稲の全ゲノムの配列を調べ、それらを地理学、考古学、歴史的気候データと組み合わせて比較しました。

    研究者たちは当初、米の多様性を制限する環境要因は降雨だと考えていましたが、研究の結果により、実際には「温度」が重要な要因であることを発見。

    この点を元に更に調査することで、稲作を広めた大きな原因が「気候変動」にあると判明したのです。

    ■ジャポニカ米は寒冷化に適応し広まっていった

    アジアでの稲作の歴史は、最初の4000年間では中国だけに限定されており、そこではジャポニカ米が栽培されていました。

    その後、今から4200年前に世界的な寒冷化が起こりました。

    この寒冷化は「4.2kイベント」とも呼ばれており、この影響によってメソポタミアから中国までの文明が崩壊したと考えられています。

    そして、この急激な気候変動によって、ジャポニカ米は適応を余儀なくされたのです。
    no title


    グテイカー氏は、「研究によって、温暖な地域で生育する温帯植物の台頭と同時に寒冷化があったと判明した」と述べています。

    加えて「この寒冷化は、稲作や農民の東南アジアへの移動にも繋がった可能性がある」とも指摘。

    つまり、4.2kイベントの後、熱帯ジャポニカ米は南下していき、ある稲は温帯品種(現在の温帯ジャポニカ米)として適応し北緯に広がったのです。

    日本には温帯ジャポニカ米が普及していることから、この北緯ルートで伝わってきたものと考えられます。

    また、南下した熱帯ジャポニカ米は多様化し続け、約2500年前には東南アジアの島々に到達したようです。これは、広範な貿易ネットワークと人々の移動によるものでしょう。

    ところで、同じアジアイネであるインディカ米に関しては、その普及はより最近でありもっと複雑だったと判明しています。
    no title


    およそ4000年前にインドのガンジス川下流で発生しました。そして、その2000年後にインドから中国へと移動したようです。

    このように、全ゲノム解析と歴史的データとの比較は稲作の拡散とそれに関連する環境への理解を与えるものとなりました。

    この理解は、気候変動や干ばつなど将来の環境問題に対応した新品種の開発に役立つことでしょう。

    研究の詳細は5月15日、「Nature Plants」に掲載されました。

    https://nazology.net/archives/60143
    【【研究】日本人が米を主食にしているのは古代文明を崩壊させた4200年前の寒冷化が原因と判明】の続きを読む

    1: リバビリン(東京都) [US] 2020/03/23(月) 14:39:52.91 ID:nqgJFSjP0● BE:439992976-PLT(16000)
    発がん性疑惑の人気除草剤 日本の汚染度は?


    発がん性が疑われ、日本を除く多くの国や地域で規制強化が進む農薬「グリホサート」の「世界汚染地図」を、
    オーストラリアの研究者が作成した。

    グリホサートの散布による土壌汚染がどの地域でどれくらい進行しているかを5つのレベルに分けて示したもので、
    日本は、西日本で比較的、汚染レベルが高いことがわかった。食品を選ぶ際の参考になりそうだ。

    ■危険度で色分け
    地図を作成したのは、環境工学が専門のシドニー大学のフェデリコ・マギー准教授らのチーム。
    独自のデータベースと統計手法を用い、散布されたグリホサートと、
    その代謝物(散布後、化学変化を起こして生成された物質)のアミノメチルホスホン酸(AMPA)が、
    土壌中にどれくらい多く蓄積されているか、微生物によりどれくらい分解されたか、
    地下の帯水層にどれくらい流れ込んだかなどを計算し、散布された地域の汚染度を総合的に評価した。

    その上で、世界の農耕地を、危険度(ハザード)が「高」、「中から高程度」、
    「低から中程度」、「低」、「危険なし」の5つに色分けした。
    最も広い面積を占めたのは、薄緑色の「低」で全世界の59%、次いで肌色の「低から中程度」の40%。
    オレンジ色の「中から高程度」は1%で、茶色の「高」は0.1%未満だった。
    緑色の「危険なし」はほぼゼロ。
    程度の差こそあれ、事実上、世界の農耕地のすべてがグリホサートに汚染されている実態が明らかとなった。

    <画像>
    no title


    <続く>


    https://news.yahoo.co.jp/byline/inosehijiri/20200322-00169024/
    【農薬「グリホサート」の汚染度マップ 汚染厨どう思った?】の続きを読む

    1: 首都圏の虎 ★ 2020/04/10(金) 00:11:23.70 ID:FvQz1Sjz9
    農薬工業会は4月2日、週刊新潮で連載中の特集記事「実は『農薬天国』ニッポン」の中で、正確性や根拠に問題があるとする記述について見解をまとめ、ホームページで公開した。

     同協会は、特集記事の中に「不正確な情報や根拠の曖昧な憶測に基づく記述が随所に見られ、農薬やその安全性評価体系に対して誤解を生じかねない」とし、正しい情報を農業者や消費者に提供することで、農薬に対する誤解を防ぐことが目的。 具体的には、週刊新潮3月19日号の第1回と、同3月26日号の第2回に掲載された記事に関して同会の見解を示した。

     例えば、3月19日号の特集第1回の中にある「胎児期に暴露されたら成長過程でどんな影響があるかという発達神経毒性が義務付けられていないのです」という表記に対しては、日本で使われている主要なネオニコチノイド系農薬については、既に任意で発達神経毒性試験成績が提出されており、食品安全委員会で「発達神経毒性は認められなかった」と評価されたと説明。

     また、「緑茶を飲んで痩せようと1日に何リットルも飲むのが流行ったことがありました。当時、急に手が震える、不整脈もすごい、目がうつろでフラフラ、食欲がない、心臓がバクバク、そんな患者さんが沢山おられ、お茶のせいではないかと疑い、飲むのをやめてもらうと、数週間でけろっと治りました」という記述には、茶飲料に含まれるカフェインと健康影響について記述された食品安全委員会のファクトシート「食品中のカフェイン」や東京都健康安全センターの論文「市販飲料中のカフェイン含有量とその摂取量」に基づけば、緑茶を1日に何リットルも飲めばカフェインの影響が否定できないとし、「このことを無視して残留農薬が原因であるとの断定的な記述は極めて恣意的と考える」と反論している。

     同連載は継続中であることから同会は、今後も引き続き見解を発信していくという。

    2020.04.07
    https://www.jacom.or.jp/nouyaku/news/2020/04/200407-41083.php
    【農薬工業会が週刊新潮特集記事に反論 科学的根拠で安全性アピール】の続きを読む

    1: しじみ ★ 2018/10/07(日) 19:38:20.67 ID:CAP_USER
    肥料メーカーの多木化学(兵庫県加古川市)の株価が、5日急騰した。制限値幅上限の前日比1000円(19.42%)高の6150円だ。

    それも朝一番にストップ高を記録してそのまま終値まで継続している。

     急騰の理由は、バカマツタケの完全人工栽培に成功したと前日に発表したから。季節を選ばず大量栽培の道が開けたというので、投資家は飛びついたのだろう。バカマツタケが株価を大きく動かしたのだ。

     バカマツタケはマツタケの近縁種。名前が名前だけに、マツタケより劣るように思いがちだが、実は姿もよく似ているうえに味と香りはこちらの方が美味しくて強いと言われるキノコである。

     別名がサマツ(早松)であるように、マツタケより早く8~9月に発生することから名に「バカ」がついてしまった。なお生えるのは、松林ではなくミズナラやコナラなどの広葉樹林に多い。分布は全国ながら、あまり見つからないのでマイナーなキノコ扱いでほとんど市場に出回っていない。

     マツタケの人工栽培がなかなか成功しない中、バカマツタケの方が環境に適応しやすいから栽培もしやすいのではないかと注目する研究者はいた。

     実は昨年には奈良県森林技術センターが、人工培養の菌を自然にある樹木に植え付けて発生させることに成功している。これがバカマツタケ栽培の第1号で、今年も継続発生させて実用化に一歩近づけた。ところが多木化学は、これとはまったく違う手法をとったのである。

     というのは、木クズなどによる人工培地(菌床)で培養から生育までを室内環境で完結させたのだ。これは画期的なことで、キノコ栽培の常識を覆す大発明かもしれない。

     なぜならすでに栽培に成功しているシイタケやエノキタケ、ナメコ、ブナシメジなどは、朽ちた樹木など生きていない有機物素材を栄養源とする腐生菌類である。だから菌床栽培は比較的簡単だった。しかしマツタケ類などは菌根菌類と呼ぶ生きた植物と共生するキノコ。菌糸を植物の根に伸ばして栄養を交換する。それだけに人工的な栽培は難しいと考えられてきた。

     とくにマツタケ類は、植物との共生が必須と考えられてきた。これまでマツタケ菌糸の培養に成功した例はいくつかある(私もその度取材に行って、いよいよマツタケ栽培に成功か、と期待していたのだが……)が、子実体(傘のある姿のキノコ)を出すことに成功していなかった。だが多木化学は、とうとう菌糸から子実体を出させるシグナルを見つけたのである。この研究成果は、これまでの定説を破るものであり、学術上も大きな成果だろう。

    【国産姫マツタケ:ABPS】

     多木化学は2012年からバカマツタケの完全人工栽培に着手。今年4月に完全人工栽培の成功を確認した。得られたバカマツタケのサイズは、長さ約9センチ、重さ36グラムで、天然ものよりやや大きいかった。栽培期間は約3カ月。遺伝子チェックもしており、バカマツタケで間違いない。その後も次々と発生して、現時点で計14本になったという。

     菌床栽培なら、植物と共生させないので培養期間が短く、室内の環境を調整することで季節を問わず生産できる。また室内栽培だから虫の被害に合わず収穫時も混入の心配がない、収穫も簡単……などのメリットがある。同社は特許を申請中で、3年後の実用化を目指すとされる。

     菌根菌のキノコの中には、マツタケ類だけでなく、トリュフやポルチーニ、ホンシメジ、タマゴタケなど高級キノコが多い。今回の成功が、これらの人工栽培技術にもつながるかもしれない。……と考えていると、やっぱり株価は上がりそうだな。

     ちなみにマツタケ類の中には、マツタケモドキ、ニセマツタケという種もある。こちらもマツタケそっくりなのだが、残念ながら味や香りは劣るようだ。だが、バカマツタケの栽培が軌道に乗って販売が広がれば、本家マツタケの方が異端扱いされる時代が来るかもしれない。

    no title

    Y!ニュース
    https://news.yahoo.co.jp/byline/tanakaatsuo/20181006-00099530/


    【株価を急騰させたバカマツタケ栽培成功は、常識破りの大発明だ】の続きを読む

    1: しじみ ★ 2018/08/23(木) 17:14:30.13 ID:CAP_USER
     つくば市の農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、桑が分泌する「乳液」から、新たな農薬として利用できる可能性のあるたんぱく質を見つけたと発表した。害虫が食べた餌の消化・吸収を妨げて成長を抑える効果がある。農研機構は「従来の農薬に耐性のある害虫も現れており、これまでとは異なる作用の農薬が求められている」としている。

     桑の葉を食べた昆虫は成長が遅くなることが知られているため、農研機構は葉などの傷口から分泌される乳液に着目。詳しく調べると、「MLX56」と呼ばれるたんぱく質に成長抑制の効果があった。

     さらに、このたんぱく質を含む餌を、ガの一種など害虫の幼虫に食べさせたところ、消化管の内壁を守る役割のある薄い膜が、数十倍に厚くなっていることがわかった。消化酵素や栄養素がこの膜を通り抜けにくくなり、成長が抑えられてやがて死ぬとみられる。理由はわからないが、カイコは影響を受けないという。

     農研機構の今野浩太郎・上級研究員(53)は「桑は茶などの食品になっており、人間への安全性は問題ないとみられる。5~10年はかかると思うが、実用化させたい」と話している。 

    読売新聞
    https://www.yomiuri.co.jp/local/ibaraki/news/20180821-OYTNT50071.html


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    1: ガーディス ★ 2018/08/12(日) 16:08:34.45 ID:CAP_USER9
    【8月12日 AFP】米カリフォルニア州で、除草剤「ラウンドアップ(Roundup)」の発がん性の警告を怠ったとして、農薬大手モンサント(Monsanto)に約2億9000万ドル(約320億円)の支払いを命じる陪審評決が出たことを受けて、
    最近モンサントを買収したドイツの製薬大手バイエル(Bayer)は11日、ラウンドアップは「安全」と主張し、評決をはねつけた。

     バイエルは声明で、「科学的結論、世界中の規制当局の見解、数十年にわたってグリホサートを実際に使用してきた経験に基づき、バイエルはグリホサートが安全で、発がん性はないと確信している」と述べた。
    ラウンドアップはモンサントの主力商品。

     バイエルは、別の陪審による別の訴訟ならば、今回とは異なる評決が出た可能性もあると指摘している。今回の裁判はグリホサートのせいでがんを発症したと提訴し公判にこぎ着けた最初のケースだった。

     米バージニア州にあるリッチモンド大学(University of Richmond)のカール・トビアス(Carl Tobias)教授(法学)は、モンサントが「ラウンドアップの発がん性を予見していた、または予見しているべきだった」と原告が証明したことは、
    現在モンサントを相手取って損害賠償請求訴訟を起こそうとしている人たちに有利に働き、モンサントに対する新たな訴訟を促すものにもなると指摘した。

     トビアス教授によると、上訴審で損害賠償額が減額される可能性もあるが、上訴審での敗訴のリスクや、敗訴や訴訟を続けることで生じる悪評を考慮してモンサントは現在、和解を望んでいる可能性もある。
    しかし現時点での和解は、モンサントが不利な証拠を抱えていると考えていることを公にすることになりかねないという。

     非営利団体「米国中の母親たち(Moms Across America)」の創設者で常務理事を務めるゼン・ハニーカット(Zen Honeycutt)氏は、「ジョンソン対モンサント事件の評決は、全人類と地球上の全生物にとっての勝利だ」と述べた。

     フランスで反モンサント運動を主導し「Un paysan contre Monsanto(モンサントと闘う農民たち)」という著書もあるポール・フランソワ(Paul Francois)氏は今回の裁判についてAFPに
    「私は彼らのことを考え、この結果が彼らの助けとなり、彼らにたくさんの希望を与えると自分自身に言い聞かせていた」と話し、今回の評決は世界中で反モンサント運動を行っている人たちの励みになるだろうと述べた。

     フランスのブリュヌ・ポワルソン(Brune Poirson)国務相・環境連帯移行大臣付副大臣は、「歴史的な評決」と称賛し、
    エマニュエル・マクロン(Emmanuel Macron)大統領が推し進める3年以内にグリホサートの使用を禁止する試みが正しいと証明するものだとツイッター(Twitter)に投稿した。
    (c)AFP/David COURBET with Glenn CHAPMAN in San Francisco

    http://www.afpbb.com/articles/-/3185807

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    【【国際】モンサント親会社でドイツの大手製薬会社バイエル「ラウンドアップは安全です!発がん性はありません」 】の続きを読む

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